職場環境と制度

JEBLでは社員の仕事と生活の両立支援に積極的に取り組んでいます。
働き方や各種制度、取組みをご紹介します。

※各制度と取組みは2025年4月末時点のものであり、詳細は当社規程等に基づきます。

働き方

フレックスタイム: 1か月の定められた総労働時間を満たす範囲内で、日々の始終業時刻や働く時間を自由に決めて働くことが可能です。有給休暇制度と併用して利用することもできます。
サテライトオフィス: 会社が指定する場所（本社、各部署のオフィス、STATION SWITCH/STATION BOOTH等）で勤務することが可能です。
テレワーク: 自宅や会社が指定する場所（本社、各部署のオフィス、STATION SWITCH/STATION BOOTH等）で勤務することが可能です。
年次有給休暇制度: 4月1日に入社した場合、初年度は15日の年休が付与されます。次年度以降は毎年4月1日に20日付与されます。
年次有給休暇の時間単位での利用: 年次有給休暇を1時間単位で使用することが可能です（最大5日分／年）。
保存休暇制度: 最大30日を保存休暇として累積することができます（年次有給休暇とは異なる有給休暇）。ボランティア活動、健康管理に必要な検査、介護等で使用することが可能です。

自分らしい働き方を実現！テレワーク×サテライトオフィスの活用術

2021年入社　総合企画本部投資開発部

業務や打ち合わせの状況に応じて、週に1回程度テレワークをしています。現場での打ち合わせ後は、隙間時間でSTATION BOOTHを利用することもあります。またサテライトオフィスとしてエリア事業部のオフィスも活用しており、打ち合わせ前後に作業をするなど、柔軟に働く環境を整えることで、集中力を高めつつ効率的に業務を進められています。

清水さくらさんのインタビュー

育児とフルタイム勤務を両立できる、JEBLの柔軟な働き方支援

2013年入社　技術本部技術開発部

現在、育児をしながらフルタイムで働いていますが、JEBLの制度に何度も助けられましたね。
子どもの送迎に合わせてフレックスタイム制度を活用するなど、本当に働きやすい環境だと実感しています。また、メリハリのついた働き方で業務効率が上がり、成果も出しやすくなったと感じています。制度がなければ、フルタイムで働きたいけれど短時間勤務にせざるを得えない状況でした。働き方の選択肢が揃っていることは、社員にとって大きなメリットだと思います。

小林由理さんのインタビュー

フレックスタイム制度で実現する、家族と仕事の両立

2023年入社　第三エリア事業部

フレックスタイム制度を活用することで、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。
私自身、子どもの登校時間に合わせてほぼ毎日出勤しており、家庭と仕事の両立を意識した働き方を実践しています。子どもとの信頼関係を築くうえでも大切な時間となっており、仕事への原動力にもなっています。こうした制度があることで、家庭と仕事の両立がしやすくなり、安心して働き続けられる環境が整っていると感じています。

白根鉄也さんのインタビュー

仕事と生活の両立を支援する取組み

当社は次世代育成支援対策推進法の基本理念に則り、社員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境整備を行うため次のように行動計画を策定しています。

計画期間

2025年4月1日～2030年3月31日までの5年間

目標

育児休業を15日以上取得する男性社員を75％以上にする
年休取得率を85％以上にする

取組内容

男性の育児休業取得を推進する取組を行う
（2025年10月から、両立支援デー等における仕事と生活の調和の状況の開示等）

2025年4月から、年休取得日数の数値目標掲出による意識の啓発
2025年8月から、年休慫慂日※等による年休取得の促進
※年休取得を促す日

女性活躍推進の取組み

当社は女性の職業生活における活躍の推進に関する法律の基本理念に則り、女性が活躍できる雇用環境の整備を行うために、行動計画を策定しています。

計画期間

2025年4月1日～2030年3月31日までまでの5年間

目標

新卒採用者に占める女性割合を40％以上にする

取組内容

当社の女性管理職割合は、不動産業界平均の9.8％を上回っているものの、2020年代に指導的地位に占める女性の割合を30％程度とする政府目標には届いていない状況である。
新卒採用を開始して以来、女性社員は増加傾向であるが、ベテラン以上の社員に女性が少ない状況であることから次世代の管理職候補を含めて着実に層を厚くしていく。

2025年4月から、女性が活躍できる職場であることを、求職者へ向け積極的広報を行う。
2026年までに、育児・介護等を理由に退職した社員の再雇用の機会を創出する。

子育て・介護

結婚休暇: 本人が結婚する場合、年次有給休暇とは別に5日間の有給休暇を取得することができます。
出産休暇: 本人が出産の為の休暇（産前6週間（多胎妊娠の場合14週間以内）、産後6週間以上産後8週間以内）を取得することができます。また、配偶者も年次有給休暇とは別に出産休暇を取得することができます。
子育てのための休暇・休職・短時間勤務: 子育てのための休暇・休職・短時間勤務制度を利用することができます。なお、小学3年生の学年末に達するまでの子を養育する場合、始終業時間から1時間以内（最大2時間）の必要な時間で休暇を取得することもできます。
介護のための休暇・休職: 介護のための休暇・休職を取得することができます。
その他: 慶弔休暇や慶弔見舞金制度、家族手当等の制度もあります。

子育てと両立しやすい環境にあると感じています。

2021年入社　技術本部技術開発部

「養育休暇」を活用し、子育てとの両立を図っています。部内には過去に同制度を利⽤していた社員もおり、気にかけて声をかけてくれたりと、多くの方に支えてもらっています。さまざまな業務にチャレンジできるよう、限られた時間の中で最⼤限効率を上げ業務にあたるよう⽇々試⾏錯誤しています。全社的には多数の⼥性社員が育児休暇制度を活用しているのはもちろんのこと、育児休職を取得する男性社員もいて、育児の制度の利用が特別なことではなく⼀般的なこととして浸透し、社内の雰囲気も良く、⼦育てと両⽴しやすい環境にあると感じています。

氏家夕香さんのインタビュー

男性も育休を取得しやすい職場環境

2023年入社　営業本部営業推進部

入社後、約半年で産後パパ育休を取得しました。所属部署は上司と私の２人体制であるため、気兼ねもあったのですが、快く取得を勧めてくれました。会社全体でも、男性が育休をとりやすい雰囲気・環境であると感じています。日頃から部署内で情報共有を行いチームで仕事をしているため、これは一過性のものではありません。例えば、子どもが急病にかかっても、有休やフレックスタイム制度、テレワークなど、さまざまな制度を活用することができ、柔軟な働き方が実現できています。

狩俣孝治さんのインタビュー

健康・余暇

健康診断・健康保険: 健康診断の受診費用を会社が負担します。また、人間ドックを受診する場合は、健康保険組合の補助とあわせて会社が費用の一部を負担します。JEBLは東京不動産業健康保険組合に加入しています。
団体保険: JR東日本グループの団体定期保険や医療保障保険等に加入できます。
クラブ活動: 明るい社風・活力ある会社づくりを推進するため、クラブ活動（茶道・華道部、テニス部、ゴルフ部、フットサルクラブ、スキー・スノーボード部、ボウリングクラブ、釣倶楽部）を会社がサポートしています。
JR東日本グループ カフェテリア倶楽部: ベネフィットステーションおよびJR東日本グループが提供するライフサービスメニュー（旅行、レジャー、レストラン・商業施設、住まい、育児・介護など）を会員料金で利用することができます。

クラブ活動を通じたコミュニケーションを大切にしたいです！

2024年入社　第一エリア事業部

ボウリングクラブに所属しています。ボウリングクラブは多くの社員が所属しており、普段の業務では関わりが少ない部署や幅広い世代の社員と交流することができています。クラブ活動での交流をも相まって、業務における専門知識や困りごとを、気兼ねなく他部署の上司や先輩に相談でき、心強いなと日々感じています。今後もクラブ活動を通じて、積極的にコミュニケーションをとる機会を大切にしていきたいです。

出口妃子さんのインタビュー

私はボウリングクラブで副部長をやっています。

2011年入社　第二エリア事業部

社内コミュニケーションの一環として、クラブ活動があります。仕事では直接関わることのない他部署の人と仲良くなることができ、お互いを知ることで仕事も円滑に進むようになりました。私はボウリングクラブで副部長をやっています。運動神経関係なく楽しく活動ができます。他にも釣倶楽部やテニス部などに参加しており、たくさんの社員の方と仲良くなることができました。絶対に参加されることをオススメします！

荻野恵さんのインタビュー

住まい

住宅手当: 賃貸・所有ともに住宅手当を支給します（諸条件あり）。
JR東日本グループ 提携持家融資制度 JR東日本グループ 不動産提携割引制度: マイホーム購入・新築・建替えのため、JR東日本グループの制度を利用することが可能です。

その他

財産形成貯蓄制度: 社員の財産形成に資するための制度を利用することが可能です。
持株会制度: JR東日本の株式を購入する制度です。個人の拠出金に加えて会社から奨励金が支給されます。

働き方